ビデオカメラ、デジタルカメラ、ＩＣ（integrated circuit）レコーダなどのマイクロホンを備えた電子機器において、音声信号に混入するノイズは、外部ノイズと内部ノイズとに大きく分けられる。外部ノイズには、マイクロホンの付近に設置される機械構成部分などの機械的動作に起因するノイズや、ノイズ発生源からの飛び込みノイズ、各種スイッチ操作で生じるノイズなどの外部発生要因のノイズが挙げられる。内部ノイズには、マイクロホンなどのいわゆるセンサ部品や、前段増幅器（プリアンプ）などを構成する抵抗や半導体素子から発生する熱雑音があり、これらはホワイトノイズと呼ばれ、広帯域の周波数成分を均等に含むランダムノイズである。

最近のビデオカメラには複数のマイクロホンが搭載され、各マイクロホンからの出力にステレオ音場処理を施すことが行われ、それぞれのマイクロホンの音声信号に混入するホワイトノイズがそのステレオ音場処理により強調されてしまうという問題があった。

図１５に、例えば特許文献１によるビデオカメラのステレオ音場処理回路を示す。 特許第２９４６６３８号公報

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この回路は、２つの無指向性マイクロホン１、２のうち一方のマイクロホンから出力された音声信号が２つのマイクロホン１、２の離間距離に対応する時間遅延される遅延回路５、６と、遅延回路５、６により遅延された音声信号が減衰器７、８を介して極性が反転されて重畳される加算器１０、９と、加算器１０、９からの出力信号の周波数特性を整えるイコライザ１２、１１とを有する。

音源に対して例えばＲチャンネル用のマイクロホン１の方が近い位置にある場合、Ｌチャンネル用のマイクロホン２に音波が到達する時間は、マイクロホン１への到達よりも遅れる。したがって、その遅れ時間分だけ、アンプ３を介したマイクロホン１の出力信号が遅延回路５で遅延され、その遅延された信号を、アンプ４を介したマイクロホン２の出力信号から減算することにより、加算器１０の出力は略相殺される。逆に、音源がマイクロホン２に近い場合には、Ｒチャンネルの出力が相殺される。これによりステレオ感（左右のレベル差）を得ることができる。

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すなわち、上記ステレオ音場処理回路はわずかな位相差を強調する回路であり、マイクロホン１、２の音声信号に位相差がない場合には図１６（ａ）に示すように上記回路での演算処理後の指向性パターンはＬ（実線）とＲ（破線）とがほぼ一致するモノラル特性を示すが、両者に位相差がある場合にはその位相差に応じて図１６（ｂ）に示すように指向性パターンはＬ（実線）とＲ（破線）とがそれぞれ左右方向に分離してステレオ特性を示すようになる。

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ＬチャンネルとＲチャンネルにそれぞれ生じるホワイトノイズはランダムな位相差で生じるためにそのランダムノイズがステレオ音場処理回路でステレオ処理され、例えば加算器９及び１０で入力信号が同相で加算された場合にはレベルが悪化してしまい、さらに後段のイコライザ１１及び１２でノイズ帯域のゲインを上げてしまう。また、図１６（ｂ）に示したようなステレオ特性をもつためにノイズが音場全体に広がり、発生するホワイトノイズが非常に微小レベルであっても強調されてしまう。

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外部ノイズに対しては、マイクロホンとノイズ発生源とを音響的に隔離するなどの構造的手法や、適応フィルタなどを利用した電気的手法により低減することが可能であるが、ホワイトノイズなどの内部ノイズについては可聴音の周波数成分を均等に含んでいるために、特定帯域のみ除去するフィルタでは容易に除去できず、音声成分も同時に除去してしまうなどの不具合があった。

また、熱雑音（ホワイトノイズ）が少なくなるように設計された専用の素子や半導体部品など、汎用部品以外の高価な部品を使用することで内部ノイズの発生を抑えることができるが、コストや回路規模などの点から特に民生用機器にとっては採用し難い。

そこで、電気的な信号処理にてノイズを低減することが好ましい。例えば特許文献２に示されるノイズ低減回路では、信号の（振幅）レベルに基づいて音声成分とノイズとを区別し、そしてレベルが所定レベル以下である場合には、音声成分がなくノイズだけであるとみなしてその信号を出力しない、あるいは信号レベルを低減させている。 特開平７−４４９９６号公報